2026年のJリーグ審判員は誰が担当しているのか。主審や副審の名前だけでなく、試合中の判定がどのような基準で決まり、VARによってどこまで覆るのかも気になるところだ。2026年はJリーグが秋春制へ移行する節目の年であり、前半の「2026特別シーズン」と8月に開幕した「2026/27シーズン」という2つの大会期間に対応する審判体制が整えられた。
Jリーグが2026年1月27日に公表した公式名簿では、担当審判員は主審54名、副審94名、VAR／AVAR専任1名の合計149名。さらに、日本サッカー協会（JFA）とJリーグはプロフェッショナルレフェリーの増員、若手審判員の早期育成、試合後の評価制度などを進めている。2026年11月時点の公式名簿と競技規則をもとに、担当者、資格、報酬、VARの仕組みまで整理する。
📌 【この記事の重要ポイントまとめ】
- 2026年の審判体制：主審54名、副審94名、VAR／AVAR専任1名の計149名。
- 審判になる条件：Jリーグ担当の主審・副審には1級審判員資格が必要で、年間評価をもとに担当カテゴリーが決まる。
- VARの基本原則：得点、PK、退場、人間違いなどが対象。最終判定を下すのはVARではなく主審。
【2026年最新版】Jリーグ審判員一覧と主審54名・副審94名の体制
2026年1月27日、Jリーグは2026特別シーズンおよび2026/27シーズンの担当審判員を発表した。
公式発表によると、登録された担当審判員の内訳は次のとおりだ。
- 主審：54名
- 副審：94名
- VAR／AVAR専任：1名
- 合計：149名
Jリーグ公式データサイトでは、2026/27シーズンの担当審判員リストが公開されている。氏名だけでなく、生年月日、出生地、1級審判員登録年度、J1・J2・J3の担当試合数、国際審判員登録の有無なども確認できる。
2026年の主な担当主審
主審54名には、国内トップカテゴリーで豊富な経験を持つ審判員や、国際舞台でも活動する審判員が含まれている。
代表的な名前を挙げると、次のとおりだ。
- 荒木友輔
- 飯田淳平
- 池内明彦
- 石丸秀平
- 井上知大
- 上田益也
- 榎本一慶
- 笠原寛貴
- 木村博之
- 小屋幸栄
- 中村太
- 福島孝一郎
- 山下良美
このほか、2026年の新規担当者として、小林拓矢、菊池俊吾、本多文哉ら若手主審も名簿に加わった。
山下良美は国際審判員としても活動する審判員であり、国内リーグと国際舞台の両方で経験を積む存在だ。
2026年の主な担当副審
副審は94名。主審より人数が多いのは、通常の試合で両タッチライン側に1名ずつ配置されるためだ。
公式名簿には、赤阪修、淺田武士、秋澤昌治、植田文平、武部陽介、聳城巧、渡辺康太などが登録されている。
また、一木千広は国際副審としても登録されている。副審は単にタッチライン際で旗を上げる役割ではなく、オフサイドやゴールライン付近の判定など、試合結果に直結する重要な判断を担う。
プロフェッショナルレフェリーは27名
2026/27シーズンのプロフェッショナルレフェリー（PR）は、JFAとの契約者が27名。内訳は主審19名、副審8名となっている。契約期間は2026年2月から2027年6月までだ。
主審のPRには飯田淳平、木村博之、荒木友輔、福島孝一郎、池内明彦、笠原寛貴、中村太、清水勇人、山下良美、谷本涼、御厨貴文、小屋幸栄、上田益也、長峯滉希、高崎航地、大橋侑祐、須谷雄三、先立圭吾、椎野大地が名を連ねる。
副審のPRは聳城巧、西橋勲、渡辺康太、武部陽介、淺田武士、道山悟至、坂本晋悟、長谷川雅の8名だ。
2026年は須谷雄三、先立圭吾、椎野大地、坂本晋悟、長谷川雅が新たにPR契約を結んだ。専業で活動する審判員の層を広げることが、今回の制度改革の大きな柱になっている。
【役割を比較】Jリーグ審判の仕事と試合中の判定権限
サッカーの試合では、主審だけですべてのプレーを確認することはできない。そのため、複数の審判員が異なる位置から試合を監視し、情報を共有しながらゲームをコントロールする。
2026/27年版のサッカー競技規則においても、主審が最終決定権を持ち、その他の審判員がその判断を支援するという基本原則は変わらない。
審判員ごとの役割と関係性
| 審判員 | 主な役割 | 判定・権限 |
|---|---|---|
| 主審 | 試合全体の管理、反則、警告、退場、試合時間の管理 | 最終判定を下す |
| 副審 | オフサイド、ボールのアウト、ゴールキック、コーナーキックなどの補助 | 旗や通信で主審を援助 |
| 第4の審判員 | 選手交代、ベンチ管理、アディショナルタイム表示など | 主審の試合運営を補助 |
| VAR | 映像を確認し、重大な判定ミスの可能性をチェック | 主審にレビューを提案 |
| AVAR | 映像監視、通信補助、VARの作業支援 | VARの業務を補助 |
| PR | トップレベルの審判活動に専念し、技術向上にも取り組む | 資格ではなく契約・活動上の区分 |
主審は試合のすべてを管理する責任者
主審は試合開始から終了まで、競技規則に基づいて試合を管理する。
ファウルの判定だけでなく、選手の危険なプレーへの対応、警告や退場、アドバンテージの適用、試合の再開方法なども判断する。
特に重要なのが、アドバンテージの判断だ。反則を受けたチームに攻撃の好機が残っている場合、すぐに笛を吹かずプレーを続行させることがある。
試合を過剰に止めず、選手の安全と競技の公平性を両立させる能力が求められる。
副審はオフサイド判定だけを担当するわけではない
副審の代表的な仕事はオフサイドの判定だが、それだけではない。
ボールがタッチラインやゴールラインを完全に越えたか、どちらのチームに再開権があるか、交代が要求されているかなども確認する。
また、主審から見えにくい位置で発生した反則や不正行為を発見した場合には、旗や通信機器を通じて情報を伝える。
現代サッカーでは攻守の切り替えが速く、最終ラインの位置取りも複雑になっている。副審の判断精度は、オフサイド判定の正確性だけでなく、試合全体の公平性にも影響する。
【選考基準を解説】1級審判員からJリーグ担当になるまで
Jリーグの審判員になるためには、まずJFAが認定する1級審判員資格が必要となる。
ただし、1級審判員になれば自動的にJ1の主審を担当できるわけではない。資格取得後も試合での評価や体力面の基準を満たし、カテゴリーごとの割り当てを受ける必要がある。
1級審判員になるための審査
JFAが公表している認定制度では、1級審判員になるために、地域サッカー協会からの推薦を受けたうえで認定審査に合格する必要がある。
主な審査項目は次の3つだ。
- 競技規則テスト：サッカーのルールに関する知識を確認する。
- 試合評価：指定された試合を担当し、年間を通じてレフェリングを評価される。
- 体力テスト：持久力やスプリント能力など、試合を担当するための身体能力を確認する。
Jリーグを担当する場合も、1級資格に加えて、カテゴリーごとに求められる体力テストへの合格が必要となる。
J1・J2・J3の担当はどのように決まる？
JFAの説明によれば、Jリーグ担当審判員は1年間を通して評価され、翌年に担当するカテゴリーを審判委員会が決定する。
つまり、過去の実績だけでなく、現在のパフォーマンスや継続的な能力が評価される仕組みだ。
具体的には、競技規則の理解、判定の正確性、試合のコントロール、選手とのコミュニケーション、体力面などが審判員としての能力を考えるうえで重要になる。
また、JFAは年齢だけで一律に引退を決める制度を設けていない。体力テストに合格すれば、年齢にかかわらずJリーグを担当できるとしている。
国際審判員は1級審判員と何が違う？
1級審判員は国内の上位カテゴリーを担当するための資格であり、国際審判員はFIFAの国際登録に基づいて国際大会を担当する審判員を指す。
両者は同じ意味ではない。
Jリーグの担当審判員の中には、国内リーグに加えて国際大会でも活動する人がいる。飯田淳平や山下良美などは、国際舞台での経験も持つ審判員だ。
国際登録は、国内での担当実績とは別の視点から審判員の能力が評価されることを示す指標でもある。
【VAR・AVARの仕組み】レビュー対象と判定基準を詳しく解説
Jリーグの判定をめぐって、ファンの関心が特に高いのがVAR（ビデオアシスタントレフェリー）だ。
VARは、試合中の映像を確認し、主審による重大な判定ミスや見逃された重大な事象がないかをチェックする制度である。
ただし、すべてのファウルやオフサイドを映像で再判定する仕組みではない。対象となる事象は競技規則で限定されている。
VARレビューの対象となる5つのカテゴリー
2026/27年版のJFA競技規則では、VARが関与できる判定・事象は次の5つに整理されている。
- ① 得点か得点でないか：ゴール前の攻撃中にファウルやハンド、オフサイドがあったか、ボールがゴールラインを越えていたかなどを確認する。
- ② PKかPKでないか：ペナルティーエリア内外の反則、誤ったPK判定、見逃されたPK対象の反則などを確認する。
- ③ 退場：著しく不正なプレー、乱暴な行為、決定的な得点機会の阻止、明らかに間違った2回目の警告などを確認する。
- ④ 人間違い：警告や退場の対象となる選手を主審が取り違えた場合に確認する。
- ⑤ 明らかに間違ったコーナーキック：競技会が採用している場合に限り、プレー再開を遅らせず変更できる状況で確認する。
重要なのは、これらの対象であっても、単に別の見方ができるという理由だけで判定が変更されるわけではないことだ。
原則となる基準は「はっきりとした、明白な間違い」または「見逃された重大な事象」である。
VARチェックから最終判定までの流れ
VARは試合中、対象カテゴリーに関係する事象を継続的にチェックしている。
重大な問題がなければ、通常は主審に何も伝えず試合が続く。これをサイレントチェックという。
問題の可能性が見つかった場合には、VARが主審に情報を伝え、レビューを勧める。レビューを開始するかどうかを決めるのは主審だ。
その後の手続きは、大きく2種類に分かれる。
オンフィールドレビュー（OFR）
OFRは、主審自身がピッチ脇のモニターで映像を確認する方式だ。
主に、ファウルの強さ、ハンドの反則、選手のプレーに対する評価など、主観的な判断が必要となる場面で使われる。
主審は複数のカメラアングルや再生速度を確認し、最終的な判定を決定する。
VARオンリーレビュー
一方、VARオンリーレビューでは、主審がピッチ脇のモニターまで移動せず、VARから伝えられた情報をもとに最終判断を行う。
例えば、オフサイドの位置、反則が起きた場所、ボールがフィールド外に出たかどうかなど、事実関係を映像で確認できる場面が該当する。
映像で客観的に確認できる事実と、プレーの強度や意図を含む主観的な判断を分けている点が特徴だ。
VARとAVARの違い
VARが映像確認と主審への情報提供を担当するのに対し、AVARはVARの作業を支援する役割を担う。
AVARの主な仕事は次のとおりだ。
- VARが確認していない映像や別の事象を監視する。
- VARのチェックやレビューを補助する。
- 通信や技術的な問題が発生した場合に対応する。
- 主審への連絡やプレー再開のタイミングを補助する。
- VAR関連の空費時間を記録する。
VARとAVARはビデオオペレーションルーム（VOR）で連携する。カメラ映像を複数の角度から確認し、必要に応じて主審に情報を伝える仕組みだ。
ここで忘れてはいけないのが、VARは主審の代わりに判定する存在ではないという点である。映像による確認を経ても、最終的な決定権は主審に残されている。
【年収と報酬の実態】プロフェッショナルレフェリーはどれくらい稼ぐ？
Jリーグ審判員の報酬は、プロフェッショナルレフェリーか、それ以外の担当審判員かによって働き方が異なる。
JFAによると、プロフェッショナルレフェリー制度は2002年に2名でスタートした。審判活動を主な収入源とし、トップレベルの試合に専念できる環境を整えることが目的だ。
一方、Jリーグの担当審判員の多くは別の仕事を持ちながら審判活動を続けている。
2026/27シーズンのPRは27名
JFAは2026/27シーズンに27名のPRと契約した。2025年の24名から3名増加しており、審判活動に専念できる人材を増やす方向性が明確になっている。
Jリーグが2026年1月に発表した施策では、PRを27名に増員するとともに、PR向けのトレーニングキャンプを2026特別シーズンと2026/27シーズンの合計で27回実施する計画が示された。
これは単純な人数の拡大ではない。試合前の準備、試合後の映像分析、体力トレーニングなどに時間を使える環境を整える狙いがある。
1試合あたりの報酬は？
2025年1月の日刊スポーツの報道では、Jリーグ担当審判員の手当について、次のような見直しが紹介された。
- J1：主審15万円、副審8万円
- J2：主審7万円、副審4万円
- J3：主審5万円、副審3万円
この報道では、PRについては従来の試合ごとの手当を廃止し、基本給を支給する方式に変更されたことも伝えられている。
ただし、これらは2025年の制度見直し時に報じられた金額であり、2026年の全契約条件を網羅した公式報酬表ではない。
年収は一律ではない
Jリーグ審判員の年収を一つの数字で表すことは難しい。
兼業審判員の場合、審判活動による収入と本業の収入は別に考える必要がある。担当カテゴリー、年間の割り当て試合数、契約条件などによっても収入は変わる。
PRについても、JFAが公表している制度説明では審判活動が主な収入源であることは確認できるが、個人別の年俸や全員共通の年間給与額は公表されていない。
そのため、ネット上で見かける「Jリーグ審判の年収は必ず1000万円以上」といった断定的な情報には注意が必要だ。
注目すべきなのは、報酬額だけではない。PRの増員やトレーニング環境の改善によって、審判員が競技に集中できる時間を確保することが、判定の質を高めるための重要な課題になっている。
【2026年の審判改革】特別シーズンから2026/27シーズンへの変化
2026年のJリーグ審判制度を理解するには、リーグそのもののシーズン移行を押さえる必要がある。
Jリーグは2026年から秋春制へ移行した。移行期間に開催された特別大会が「明治安田Jリーグ百年構想リーグ」だ。
この大会は2026年2月6日に開幕し、同年6月まで開催された。その後、新しい2026/27シーズンが8月7日に開幕している。
審判員の質を高める4つの取り組み
JリーグとJFAは、2024シーズンから審判領域の環境改革を進めてきた。2026年には以下の施策が重要な位置を占めている。
1. PRの増員
2023年の18名から2024年の19名、2025年の24名、2026年の27名へと拡大した。専業審判員を増やし、準備や研修に充てる時間を確保する。
2. フィジカル面の支援強化
審判員が試合に向けてコンディションを整えられるよう、フィジカル専門スタッフの常勤化などを進める。負傷の予防やパフォーマンスの維持を支援する狙いがある。
3. 若手審判員の早期育成
2026特別シーズンから、将来的に世界トップレベルで活躍する審判員を育てる早期育成制度が始まった。
Jリーグのシーズンレビューによると、特別シーズンでは6名を採用。マイク・ライリー氏をプログラムのダイレクターに迎え、少人数制のトレーニング、英語での座学、試合のフィードバックなどを実施した。
海外での試合割り当ても行われており、国内だけにとどまらない経験を積ませる仕組みになっている。
4. マッチクオリティアセッサー（MQA）制度
2026特別シーズンには、選手OBが審判員と試合後に意見交換するMQA制度が試験導入された。
選手経験者の視点から、プレーの意図、試合の強度、ファウルの判定、アドバンテージの判断などについてフィードバックする仕組みだ。
2026特別シーズンの実績は、MQA24名、J1で69試合。2026/27シーズンには26名、約200試合への拡大が計画された。
この制度の特徴は、審判員の判定を単純に正解・不正解で評価するだけでなく、選手がどのような意図でプレーしていたかを理解し、試合全体の質を高めようとしている点にある。
【プロの結論】Jリーグ審判を正しく評価するために知っておきたいこと
Jリーグの審判をめぐる議論では、判定が正しかったかどうかだけに注目が集まりやすい。しかし、審判制度を理解すると、試合中の一つの判断にも複数の役割と評価基準が関係していることが分かる。
誤解① VARがあれば判定ミスはなくなる？
VARは判定の正確性を高める制度だが、すべての判定ミスをなくすものではない。
レビュー対象は限定されており、通常のファウルや軽微な接触まで毎回映像で再判定するわけではない。
また、映像を確認しても、プレーの強度や反則の程度について主観的な判断が必要な場面は残る。
VARの目的は完璧な判定を保証することではなく、試合結果に大きく影響する明白なミスを減らすことにある。
誤解② PRと1級審判員は同じ資格？
これは明確に異なる。
1級審判員はJFAが認定する資格であり、PRは審判活動に専念するためのプロフェッショナル契約制度だ。
Jリーグ担当審判員には1級資格が必要だが、担当者全員がPRというわけではない。
誤解③ 54名の主審が毎節均等に試合を担当する？
公式名簿の人数は担当資格を持つ審判員の登録数であり、毎節の割り当て数や担当試合数を示すものではない。
担当カテゴリーや試合の状況、年間評価、日程などを踏まえて、個別の試合に審判員が割り当てられる。
特定の試合の主審を知りたい場合は、担当審判員全体の名簿ではなく、その試合の公式情報を確認する必要がある。
ファンが審判を評価するときの3つの視点
審判の判定を検証するときは、次の3点を分けて考えると理解しやすい。
- 競技規則：判定がルールに照らして妥当だったか。
- 映像と視認性：主審や副審の位置から、どのような情報を得られたか。
- VARの適用条件：そもそもレビュー対象となる事象だったか、明白な誤りがあったか。
特に、映像を見たファンが感じた印象と、競技規則上の判定基準は必ずしも一致しない。スロー映像では接触が大きく見える場合もあるため、通常速度でのプレーや選手の動きも含めて判断する必要がある。
2026年の審判改革は、PRの増員だけでなく、若手育成、選手OBによる評価、フィジカル支援など、審判員を取り巻く環境そのものを変えようとする取り組みだ。
Jリーグ審判に関するよくある質問（FAQ）
Q1：2026年のJリーグ主審は何人いますか？
A1：2026特別シーズンおよび2026/27シーズンの公式名簿では54名です。副審94名、VAR／AVAR専任1名を合わせて149名の体制となっています。
Q2：Jリーグの審判員になるには何級の資格が必要ですか？
A2：主審・副審としてJリーグを担当するには、JFAが認定する1級審判員資格が必要です。さらに体力テストに合格し、年間評価を経て担当カテゴリーが決まります。
Q3：Jリーグの審判員は全員プロですか？
A3：全員が専業というわけではありません。2026/27シーズンのPRは27名で、担当審判員の多くは別の仕事と審判活動を両立しています。
Q4：Jリーグ審判の年収はいくらですか？
A4：個人別の年収や統一された公式年俸表は公表されていません。兼業審判員とPRでは収入構造が異なり、カテゴリーや契約条件によっても違いがあります。
Q5：VARで通常のファウルも確認できますか？
A5：通常のファウルすべてがレビュー対象になるわけではありません。得点、PK、退場、人間違いなど、競技規則で定められたカテゴリーに関係する重大な事象が対象です。
Q6：VARの最終判定は誰が行いますか？
A6：最終判定を行うのは主審です。VARは映像情報を提供し、必要に応じてレビューを勧めますが、判定を下す権限を持つわけではありません。
Q7：Jリーグの審判員に定年はありますか？
A7：年齢だけで一律に定年を設ける制度ではありません。JFAによると、必要な体力テストに合格すれば、年齢にかかわらずJリーグを担当できます。
まとめ：2026年のJリーグ審判は人材育成と判定精度の向上が焦点
2026年のJリーグ審判体制は、主審54名、副審94名、VAR／AVAR専任1名の合計149名で構成されている。2026特別シーズンから2026/27シーズンにかけて、同じ公式名簿を基盤としながら、新しいシーズン環境に対応した運用が進められている。
審判員になるためには1級審判員資格が必要であり、その後も年間評価や体力テストを経て担当カテゴリーが決まる。さらにPR27名の体制、早期育成制度、MQA制度など、審判の質を高めるための取り組みも進行中だ。
VARについては、レビュー対象が限定されていること、主審が最終判定を下すこと、OFRとVARオンリーレビューで確認方法が異なることを押さえておきたい。
これからのJリーグでは、単に判定ミスを減らすだけでなく、試合を止めすぎず、選手の意図を理解し、スピードと公平性を両立するレフェリングが求められる。
2026/27シーズンの審判制度を見るうえでは、公式名簿の人数だけでなく、個々の審判員の経験、国際登録、PR制度への参加、試合後の評価制度まで注目することが、Jリーグをより深く楽しむためのポイントとなる。
主な参照資料・公式情報
- Jリーグ「2026特別シーズン、2026/27シーズン Jリーグ審判員決定」および担当審判員公式名簿。
- JFA「2026/27シーズン プロフェッショナルレフェリーについて」。
- JFA「2026/27サッカー競技規則・VARの実施手順」。
- JFA「審判員制度・資格」「Jリーグ担当審判員に関するFAQ」。
- Jリーグ「審判領域の質向上に向けた取り組み」。
- 日刊スポーツ「Jリーグ審判の報酬見直しに関する2025年1月の報道」。
- Jリーグ「2026/27シーズンについて」。 （出典: j リーグ 審判（Yahoo!ニュース））
